ヨロズ について
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従業員データ
（データ取得日 20250331）
グループ会社／子会社／関連会社（一部）
沿革
横浜市鶴見区に、自動車整備を事業目的とする萬自動車工業株式会社を設立
ニッサン180型トラック用エキゾーストチューブの生産納入を機会に日産重工業株式会社（現日産自動車株式会社）と取引を開始
事業目的を自動車整備から自動車部品製造に変更
新日国工業株式会社（現日産車体株式会社）と取引を開始
横浜市港北区に工場（現当社本社）を新設し、操業を開始
本社を現在地（横浜市港北区）に移転
栃木県小山市に小山工場（現 株式会社ヨロズ栃木）を新設し、操業を開始
日産自動車株式会社の資本参加
庄内プレス工業株式会社（現株式会社庄内ヨロズ）の設立に伴い資本参加
久保田鉄工株式会社（現株式会社クボタ）と取引を開始
株式会社ヨロズサービス設立
大分県中津市に中津工場（現 株式会社ヨロズ大分）を新設し、操業を開始
東洋工業株式会社（現マツダ株式会社）と取引を開始
富士重工業株式会社（現 株式会社SUBARU）と取引を開始
米国・テネシー州にカルソニック・ヨロズ・コーポレーション（現ヨロズオートモーティブテネシー社）を設立
いすゞ自動車株式会社と取引を開始
広島市中区に広島事務所を開設
福島県岩瀬郡鏡石町に株式会社福島ヨロズを全額出資で設立
商号を萬自動車工業株式会社から株式会社ヨロズに変更
社団法人日本証券業協会（現日本証券業協会）に株式を店頭登録
山形県東田川郡三川町に株式会社ヨロズエンジニアリングを全額出資で設立
メキシコ・アグアスカリエンテス州にヨロズメヒカーナ社を設立
株式を東京証券取引所市場第二部に上場
カルソニック株式会社（現マレリ株式会社）よりCYC（現YAT）株式を譲り受け、同社を子会社化
東京証券取引所市場第一部銘柄に指定
タイ・バンコク市にヨロズタイランド社を全額出資で設立
米国・ミシガン州にヨロズアメリカ社を全額出資で設立
米国・ミシガン州にヨロズオートモーティブノースアメリカ社を全額出資で設立
米国・タワーオートモティブ社と包括的戦略提携契約を締結
TowerAutomotiveInternationalYorozuHoldings,Inc.が当社の筆頭株主になる
株式会社福島ヨロズを解散
米国・ミシシッピ州にヨロズオートモーティブミシシッピ社を全額出資で設立
ヨロズアメリカ社は、YANA及びYAMの、発行済株式全額を譲り受け同社を子会社化
タイ・ラヨン県にヨロズエンジニアリングシステムズタイランド社を設立
大分県中津市に生産委託会社として株式会社ヨロズ大分を全額出資で設立
中国・広東省に广州萬宝井汽車部件有限公司を設立
筆頭株主であるTowerAutomotiveInternationalYorozuHoldings,Inc.から同社が保有する株式全部を自己株式として取得し、タワーオートモティブ社との資本関係を解消
栃木県小山市に生産委託会社として株式会社ヨロズ栃木を全額出資で設立
ヨロズアメリカ社は、当社が所有するYAT株式全額を譲り受け同社を子会社化
愛知県名古屋市に株式会社ヨロズ愛知を全額出資で設立
ヨロズタイランド社の株式の10%を株式会社ワイテックへ譲渡
ヨロズオートモーティブミシシッピ社を解散
中国・湖北省に武漢萬宝井汽車部件有限公司を設立
インド・タミル・ナドゥ州に、JBMオートシステム社との合弁会社ヨロズJBMオートモーティブタミルナドゥ社を設立
インドネシア・カラワン県にヨロズオートモーティブインドネシア社を設立
メキシコ・グアナファト州にヨロズオートモーティブグアナファトデメヒコ社を設立
タイ・ラヨン県にワイ・オグラオートモーティブタイランド社を設立
ブラジル・リオデジャネイロ州にヨロズオートモーティバドブラジル社を設立
栃木県小山市にヨロズグローバルテクニカルセンターを開設
フランス・パリ市郊外に株式会社ヨロズ欧州事務所を設立
米国・アラバマ州にヨロズオートモーティブアラバマ社を設立
住友商事株式会社、株式会社荘内銀行、荘内ガス株式会社、株式会社ヨロズサービスより連結子会社である株式会社庄内ヨロズの株式を譲り受け、同社を100％子会社化
株式会社ヨロズエンジニアリングは、生産設備を増強及び工場を拡張
株式会社ヨロズ大分は、生産設備を増強及び工場を拡張
米国三井物産株式会社より連結子会社であるヨロズオートモーティバドブラジル社の株式を譲り受け、同社を100％子会社化
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
岐阜県輪之内町に生産工程の100％脱炭素化を目標にした新工場が完成
株式会社ヨロズ愛知は、商号を株式会社ヨロズサステナブルマニュファクチャリングセンターに変更し、本店所在地を愛知県名古屋市から岐阜県安八郡輪之内町に移転
最近の主要顧客
大株主の状況
（データ取得日 202506）
