本田宗一郎が静岡県浜松市にて本田技術研究所を開設。内燃機関および各種工作機械の製造、ならびに研究を開始。
旧陸軍無線用発電機を改造した空冷2サイクルエンジンを発売。
自社設計第1号製品、A型自転車用補助エンジン生産開始。
本田技術研究所を継承し、静岡県浜松市(現・浜松市中区)板屋町257番地に本田技研工業株式会社を設立。
初の自社設計フレームに98cc 2ストローク単気筒エンジンを搭載したドリーム号D型生産開始。
自転車用エンジンを搭載したカブF型発売。全国5,000を超える自転車販売店にダイレクトメールを送り販売網を確立。
東京・八重洲に二階建て社屋を建設、浜松から東京に本社を移転。埼玉・大和工場、浜松工場を開設。
二輪車生産台数日本一達成。
スーパーカブC100発売。
米国現地法人「アメリカン・ホンダ・モーター(英語版)」をロサンゼルスに設立。
研究開発部門を分離した「株式会社本田技術研究所」を設立、白井孝夫をリーダーとして建設した鈴鹿製作所を開設。
西ドイツ(当時)に「ヨーロピアン・ホンダ・モーター」設立。生駒テックオープン。
ホンダ初の四輪車、軽トラックT360発売。F1初参戦。
ホンダ鋳造(現・本田金属技術)を設立。
量産二輪車初の並列4気筒エンジンを搭載したドリーム CB750 FOURを発売。世界で初めて最高時速200km/hを突破し、今までにない数々の斬新なメカで、名実と共に世界一のバイクメーカーとなる。
シビック発売。低公害車用「CVCCエンジン」の開発に成功。米の大気浄化法案(マスキー法75年度規制)を世界の自動車メーカーに先駆けて達成。
アコード発売。
販売チャネル「ホンダ・ベルノ店」発足。旧来のホンダ店(当時)との二極化。
米国オハイオ州に現地生産工場を開設。英国BL Cars社(ジャガー、ローバー、MG、トライアンフなどを所有)との業務提携を開始。
世界初の自動車用ナビゲーション・システムを完成させる。
「ホンダ・クリオ店」発足。3チャンネル体制となる。
軽自動車市場に再参入。「ホンダ・プリモ店」発足。四輪車販売網3系列体制確立。ホンダ青山ビル竣工。ホンダの最上級車レジェンド発売。
スーパースポーツカーNSXを発売。
足と胴体と腕がついた本格的人間型ロボットP1開発に成功。P3まで改良される。
英国BL Cars社の存続会社であったローバー・グループとの提携を解消。クリエイティブ・ムーバーシリーズ第1弾であるオデッセイを発売。
CR-V発売
ステップワゴン発売
東京都に株式会社ホンダクレジット(2002年7月より 株式会社ホンダファイナンス)を設立。
新世代のVTECエンジンで、高出力、低燃費に対応したi-VTECを開発。
フィットが日本国内の登録車販売において初めて、ホンダ登録車の年間累計販売台数で1位を獲得。
中国に中国事業の統轄機能を有する本田技研工業(中国)投資有限公司を設立。
プリモ店、ベルノ店、クリオ店を「Honda Cars(ホンダカーズ)店」に名称変更、四輪車販売系列を1本化。
小型ジェット機市場への参入を発表。
日本メーカーとして初のフレックス燃料車(エタノール燃料とガソリン両用エンジン)をブラジルで販売開始。
太陽電池事業への参入を発表。
パイオニアと資本提携。
2代目NSXの生産が開始される。
四輪車の生産台数が世界累計1億台を達成。
生産台数減少に伴い、国内4輪車生産拠点の集約を発表。老朽化の著しい埼玉製作所狭山完成車工場(狭山工場)を2021年(令和3年)度をめどに閉鎖し、全ての生産機能と人員を埼玉製作所寄居完成車工場(寄居工場)に全面移管させる。これにより、寄居工場、鈴鹿製作所、八千代工業の3カ所に集約されることになる。併せて、八千代工業の完成車事業の完全子会社化を検討すると発表。
カーシェアリングサービス「Every Go」をスタート。
八千代工業四日市製作所株式会社(2017年12月18日に、八千代工業より完成車事業を分割し設立。
いすゞ自動車と燃料電池トラック事業で提携。
ホンダエンジニアリング株式会社を合併。
株式会社ショーワ、株式会社ケーヒン、日信工業株式会社の3社を株式公開買付けにより連結子会社化。
子会社であるショーワ、ケーヒン、日信工業と日立製作所の子会社である日立オートモティブシステムズとの経営統合を実施し、日立Astemoが発足。
カーシェアリングサービス「Every Go」を100%子会社であるホンダモビリティソリューションズ株式会社へ事業譲渡。秋を目途に四輪車のオンライン販売を開始する予定。
宇宙事業への参入を発表。
国内自動車メーカー初の四輪新車オンラインストアHonda ONを開設。
3月4日、ソニーグループとEV事業で提携すると発表した。年内に共同出資会社を設け、両社で開発したEVを2025年に発売する。
前述のモビリティ会社を、ソニーグループと当社との共同で設立すると発表。社名は「ソニー・ホンダモビリティ株式会社(英:Sony Honda Mobility Inc.)」で、出資比率はソニーグループとHondaが50%ずつ。新会社の設立は2022年中、EV販売とモビリティ向けサービス提供開始は2025年を予定している。
アメリカのメアリーズビルとイーストリバティ工場を電気自動車を生産するため改築すると発表。
子会社の株式会社ホンダロックの全株式をミネベアミツミ株式会社へ譲渡。同社は同日付でミネベア アクセスソリューションズ株式会社へ社名変更。
Honda青山ビルを2025年春に解体し、跡地に2030年度完成目標でゼロ・エネルギー・ビルを建設することを発表
日産自動車との間でEV分野での戦略的提携に向けた検討を開始すると発表した。