東京通信工業株式会社終戦翌年の1946年、井深大と盛田昭夫は、東京・日本橋の白木屋3階に「東京通信工業株式会社」を設立。
日本初テープレコーダー「G型」販売開始
日本初のトランジスタラジオ「TR-55」発売
東京通信工業株式会社からソニー株式会社へ社名変更
米国現地法人ソニー・コーポレーション・オブ・アメリカ設立
小型・軽量のポータブルトランジスタテレビ発売
世界初の家庭用VTR ビデオコーダー「CV-2000」発売
銀座・数寄屋橋交差点にソニービルがオープン
トリニトロンカラーテレビ「KV-1310」発売1973年 トリニトロンカラーテレビの開発がエミー賞技術部門賞を受賞
ソニーと米国CBSとの合弁により、日本においてCBS・ソニーレコード株式会社を設立 1991年ソニー・ミュージックエンタテインメントに社名変更
日本企業初、ニューヨーク証券取引所に上場
家庭用ビデオカセットレコーダー ベータマックス「SL-6300」発売
放送局用小型・高性能 Uマチック「BVシリーズ」発売
携帯型ステレオカセットプレーヤーウォークマン「TPS-L2」発売
ソニーとザ・プルデンシャル・インシュアランス・カンパニー・オブ・アメリカとの合弁出資によるソニー・プルデンシャル生命保険株式会社を設立 (1991年 ソニー生命保険に社名変更)
CCDイメージセンサーを開発 商品化
世界初のコンパクトディスクプレーヤー「CDP-101」発売
放送局用1/2インチ・カメラ一体型VTR ベータカム「BVW-1」発売
世界初のポータブルCDプレーヤー「D-50」発売
カメラ一体型8ミリビデオ「CCD-V8」発売
米国CBSのレコード部門であるCBSレコーズを買収 (1991年ソニー・ミュージックエンタテインメントに社名変更)
小型・軽量「パスポートサイズ」のカメラ一体型8ミリビデオ ハンディカム「CCD-TR55 」発売
米国コロンビア・ピクチャーズを買収 (1991年ソニー・ピクチャーズエンタテインメントに社名変更)
デジタル録音・再生が可能な小型ディスク MD (ミニディスク)システム発売「MZ-1」などMD (ミニディスク) システム4機種を発売
ソニー・コンピュータエンタテインメント (現 ソニー・インタラクティブエンタテインメント) が、家庭用ゲーム機PlayStation を日本国内にて発売。
ソニーコミュニケーションネットワーク株式会社 (現 ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社)、インターネット接続サービス「So-net (ソネット)」を開始
デジタルスチルカメラ サイバーショット「DSC-F1」発売
パーソナルコンピューター「VAIO」、日本に先行し米国で「PCV-90/70」を発売
FeliCa、世界に先駆け香港でオクトパスカードに導入
ソニーインシュアランスプランニング株式会社設立 1999年ソニー損害保険株式会社に社名変更
エンタテインメントロボット AIBO (アイボ)「ERS-110」発売
CineAlta HDCAMカムコーダー「HDW-F900」発売
ソニー銀行株式会社設立
ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ株式会社設立
世界初のブルーレイディスクレコーダー「BDZ-S77」発売
ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社設立
高画質・高音質テレビBRAVIA (ブラビア)発売
レンズ交換式デジタル一眼レフカメラα100 「DSLR-A100」発売
ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社、東証一部に上場
裏面照射型CMOSイメージセンサーを開発世界初、裏面照射型CMOSセンサーを採用 デジタルハイビジョンハンディカム (2009年2月発売)
2011年 音楽出版会社 EMI Music Publishingを共同買収 (2018年 完全子会社化)
ソニー・エリクソンを完全子会社化 ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社に社名変更2013年、薄型フラットボディに大画面フルHDディスプレイ「Xperia Z」発売
ソニー・オリンパスメディカルソリューションズ株式会社設立
ソニー・ライフケアグループ 介護付有料老人ホーム「ソナーレ祖師ヶ谷大蔵」開設
エンタテインメントロボット aibo (アイボ)「ERS-1000」発売
VISION-S試作車発表モビリティにおける安心・安全から、快適さやエンタテインメントなども追求する取り組み
ソニーフィナンシャル ホールディングス株式会社を完全子会社 (2021年ソニーフィナンシャルグループ株式会社に社名変更)
ソニーグループ株式会社発足ソニーグループ株式会社の下、ゲーム&ネットワークサービス、音楽、映画、エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション、イメージング&センシング・ソリューション、金融の6つの事業会社に再編 ソニー株式会社の商号は、ソニーグループの祖業であるエレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション事業が継承