キッツ について
事業別セグメント
事業内容
従業員データ
(データ取得日 20231231)
グループ会社/子会社/関連会社(一部)
沿革

株式会社北澤製作所を設立。山梨県長坂町に長坂工場が完成し、青銅製バルブの製造・販売を開始。
長坂工場が青銅製バルブJIS表示許可工場となる。

株式会社東洋金属を設立、黄銅棒の生産を開始。

欧米の自動加工機や造型機を導入し、最新鋭機を配備した高性能自動生産体制を確立。

社名を株式会社北澤バルブに変更。

黄銅熱間鍛造プレスを国内で初めて導入。黄銅製鍛造バルブの製造・販売を開始。

「KITZ」を商標登録。

ダクタイル鋳鉄製バルブ、ステンレス鋼製バルブの製造・販売を開始。

鋳鉄製バタフライバルブの製造・販売を開始。

鋳鉄製バルブの製造・販売を開始。

長坂工場にステンレス鋼製バルブの鋳造工場及び工作工場が完成、操業を開始。

伊那工場が完成、操業を開始。

鋳鋼製バルブの製造・販売を開始。

社名を株式会社北沢バルブに変更。

青銅製バルブに「菊ハンドル」を採用。

米・ヒューストンに販売拠点としてKITZ Corporation of Americaを設立。

台湾・高雄に生産拠点として台湾北澤股份有限公司を設立。

タイ・サムットプラカーンに生産拠点としてKITZ(Thailand)Ltd. を設立。

株式会社東洋金属を合併。

スペインのボールバルブメーカーISO社(現KITZ Corporation of Europe, S.A. )を買収。

社名を株式会社キッツに変更するとともに、千葉・幕張新都心に本社屋を竣工・移転。

株式会社キッツエンジニアリングサービスを設立。

株式会社清水合金製作所がキッツグループに入り、水道分野へ本格的に参入。

環境配慮型鉛レス快削性黄銅合金・青銅合金「KEEPALLOY(キーパロイ)」を発表。

旧ベンカングループから半導体製造設備関連事業を譲り受け、

新会社株式会社キッツエスシーティーをスタート。

中国・昆山に生産拠点として北澤精密機械(昆山)有限公司を設立。

中国・上海に販売拠点として上海開滋国際貿易有限公司を設立。

中国・昆山に生産拠点として北澤閥門(昆山)有限公司を設立。

旧東洋バルヴ株式会社からバルブ事業を譲り受け、新会社東洋バルヴ株式会社としてスタート。

株式会社キッツの伸銅品事業とMF事業を分社し、株式会社キッツメタルワークス及び株式会社キッツマイクロフィルターとしてスタート。

中国・連雲港に生産拠点として連雲港北澤精密閥門有限公司を設立。

ドイツのボールバルブメーカーPerrin GmbHがキッツグループに入る。

キッツグループ長期経営計画「KITZ Global Vision 2020」を策定。

シンガポールに販売拠点としてKITZ Corporation of Asia Pacific Pte. Ltd.を設立。

東洋バルヴ株式会社の生産部門をキッツに移管し、東洋バルヴ株式会社は販売会社としてスタート。

欧州地域の統括会社としてKITZ Europe GmbHをスタート。

シンガポールの総代理店Mikuni Engineering (Singapore) Pte. Ltd.を買収、新会社KITZ Valve & Actuation Singapore Pte. Ltd.に社名変更。

インドの工業用バルブメーカーMicro Pneumatics Pvt. Ltd. がキッツグループに入る。

タイに販売拠点としてKITZ Valve & Actuation (Thailand) Co., Ltd.を設立。

北東技研工業株式会社がキッツグループに入る。

ブラジルの工業用ボールバルブメーカーMetalúrgica Golden Art’s Ltda.がキッツグループに入る。

東亜バルブエンジニアリング株式会社と資本業務提携。

韓国に販売拠点としてKITZ Corporation of Koreaを設立。

韓国のPSF膜メーカーFilcore Co., Ltd.がキッツグループに入る。

香港に販売拠点としてKITZ Hong Kong Company Limitedを設立。

マレーシアに販売拠点としてKITZ Valve & Actuation (Malaysia) Sdn. Bhd. を設立。

韓国の工業用バタフライバルブメーカーCephas Pipelines Corp. がキッツグループに入る。

ベトナムに販売拠点としてKITZ Valve & Actuation Vietnam Co., Ltd.を設立。

Unimech Group Berhadの株式取得と業務提携契約を締結。

パッケージユニット型水素ステーション事業への参入を発表。

決算期の3月から12月への変更が株主総会で承認される。

本社を東京都港区(汐留エリア)に移転

大株主の状況
(データ取得日 202506)