帝人 について
事業別セグメント
製品カテゴリ
従業員データ
（データ取得日 20240331）
グループ会社／子会社／関連会社（一部）
関係する人（一部）
Lead Designer
沿革
帝国人造絹絲（株）創立
岩国工場（現 岩国事業所）を開業、レーヨン長繊維の操業を開始
三原工場を開業、レーヨン長繊維の操業を開始
名古屋工場を開業、化学繊維紡績糸の操業を開始
岩国新研究所を開設
帝人商事（株）創立
帝人久村奨学生制度創設（現 公益財団法人帝人奨学会）
松山工場（現 松山事業所北地区）を開業、アセテート長繊維の操業を開始
帝国人造絹絲（株）と東洋レーヨン株式会社（現 東レ株式会社）は、英国ICI社のポリエステル繊維およびフィルムなど、製造技術導入許可を取得
帝国人造絹絲（株）と東洋レーヨン株式会社は、ポリエステル繊維の商標名を「テトロン」に決定
松山工場で「テトロン」の操業を開始
大阪・東京両本社体制へ
東京研究所（現 東京研究センター）を開設
帝人化成（株）ポリカーボネート樹脂の生産を開始
銀座にトラッドテイストの（株）テイジンメンズショップをオープン
米国アライドケミカル社のナイロン6の製造技術導入許可を取得
帝人株式会社へ社名変更
プラスチック研究所を開設
三原工場でナイロンの操業を開始
繊維加工研究所を開設
タイの「テトロン」繊維生産販売会社Teijin Tetoron(Thailand) Co. Ltd.（現 Teijin Polyester (Thailand) Ltd.）を設立
徳山工場で「テトロン」短繊維の操業を開始
愛媛工場（現 松山事業所南地区）を開業、「テトロン」長繊維の操業を開始
岩国工場でメタ系アラミド繊維「コーネックス」の操業を開始
岐阜工場を開業、「テトロン」フィルムの操業を開始
レーヨン事業を撤収
富士教育研修所（現 帝人アカデミー富士）を開所
西ドイツ（当時）のBoehringerIngelheimとの合弁で帝人フェーア・メディカル（株）を設立
インドネシアの「テトロン」繊維生産販売会社P.T. TeijinIndonesia Fiber Corp.を設立
大阪本社ビルへ移転（大阪市中央区南本町）
医薬事業本部を設置、生物医学研究所を設立
帝人医薬（株）を設立（帝人フェーア・メディカル（株）を発展的に解消）
ボトル用PET樹脂を事業化
紡績事業から撤収、名古屋工場を閉鎖
帝人医薬（株）の営業を開始（重症感染症治療剤「ベニロン」の販売を開始）
緩下剤「ラキソベロン」の販売を開始
医療用膜型酸素濃縮器「マイルドサンソ」の発売を開始
（株）帝人システムテクノロジーを設立
帝人医薬（株）を帝人（株）に吸収合併
宇都宮工場を開業、「テトロン」フィルムの操業を開始
松山工場で高強力のパラ系アラミド繊維「テクノーラ」の操業を開始
PENフィルム「テオネックス」を事業化
米国デュポン社とポリエステルフィルムの製造販売に関する合弁会社を、欧州にTeijin DuPont Films S.A.と、米国にTeijin DuPont Films Inc.を設立
英国に帝人MRC研究所を設立（英国Medical Research Councilとの共同研究）
千葉研究センター（現 プラスチックステクニカルセンター）完成
米国デュポン社とメタ・アラミド紙の製造販売に関する合弁会社を日本と香港に設立
米国デュポン社とナイロン繊維の日本における製造販売会社帝人デュポンナイロン（株）を設立
医薬品の全国自社販売を開始
超音波骨折治療器「セーフス」を発売
アドバイザリー・ボードを設置、執行役員制度を導入
炭素繊維事業への進出を目的として東邦レーヨン（株）へ資本参加
米国タップ・ホールディング社と新規痛風・高尿酸血症治療薬のライセンス契約を締結
米国デュポン社とのポリエステルフィルム事業統合による新合弁会社が世界7カ国で営業開始
帝人商事（株）と日商岩井アパレル株式会社が合併し、NI帝人商事（株）として営業開始
（株）帝人システムテクノロジーとインフォコム株式会社が合併し、新生インフォコム（株）として事業開始
東邦レーヨン（株）の社名を東邦テナックス（株）に変更
骨粗鬆症治療剤「ボナロン」を販売開始
アセテート事業を撤収
衣料用ポリエステル繊維事業を分社化、帝人ファイバー（株）を設立
帝人ファイバー（株）徳山事業所で「原料リサイクル」の操業を開始
ポリエステルの循環型リサイクルシステム「エコサークル」の展開を開始
産業繊維事業を分社化、帝人テクノプロダクツ（株）を設立
テイジンブランドの確立を宣言
医薬医療事業グループを分社化、帝人ファーマ（株）を設立
帝人デュポンナイロン（株）を解散
内部統制システム構築の基本方針を決定
帝人ファーマ（株）が韓国YUYU INC.と酸素濃縮器販売の合弁会社を設立
東京本社を千代田区霞が関「霞が関コモンゲート西館」に移転
環境保全の長期目標を設定、「環境配慮設計」認定制度を新設
岩国事業所内に「先端技術開発センター（現 岩国開発センター）」を開設
複合材料の研究・開発を担う「複合材料開発センター」を御殿場に開設
先進複合材料の設計・開発に優れた実績を持つ（株）ジーエイチクラフトを子会社化
帝人ファーマ（株）がスペインの大手製薬会社Laboratorios del Dr.Esteve S.A.と共同で、呼吸器系在宅医療事業の欧州展開を統括する合弁会社Esteve Teijin HealthcareS.L.を設立
帝人ファーマ（株）が米国における高尿酸血症治療剤「ULORIC」（TMX-67）の販売を開始
世界初、熱可塑性CFRP（炭素繊維複合材料）の量産技術を確立
帝人ファーマ（株）が日本での高尿酸血症治療剤「フェブリク」（TMX-67）の販売を開始
高機能ポリエチレン「Endumax」の商業生産を開始
韓国にセパレータ事業会社（現 Teijin Lielsort Korea Co. Ltd.）を設立
米国にTeijin Advanced Composites America Inc.を設立
帝人グループの組織再編帝人テクノプロダクツ（株）、および帝人ファイバー（株）の産業資材事業を帝人（株）に統合
NI帝人商事（株）と帝人ファイバー（株）のアパレル事業が統合し、帝人フロンティア（株）として事業を開始
帝人グループの組織再編
帝人化成（株）を帝人（株）に統合
複合材料開発センターを松山事業所に移転
韓国にPPS樹脂とそのコンパウンドの製造・販売を行う合弁会社INIZ Co. Ltd.を設立
Teijin Product Development China Co. Ltd.を開設
タイヤコードの生産を行う合弁会社Teijin FRA Tire Cord (Thailand) Co. Ltd.を設立
人工関節事業を展開する帝人ナカシマメディカル（株）を設立
松山に技術開発センターを開設
岩国に融合製剤棟を新設
スーパー大麦「バーリーマックス」製品の試験販売を開始
帝人デュポンフィルム（株）がデュポン社との合弁を解消して完全子会社化、帝人フィルムソリューション（株）を発足
自動車向け複合材料製品を展開する米国Continental Structural Plastics Holdings Corporationを買収
大阪本社を大阪市北区中之島「フェスティバルタワー・ウエスト」に移転
新規アルツハイマー病治療薬の候補化合物の独占的ライセンスを米国メルク社に供与
骨接合材事業を展開する帝人メディカルテクノロジー（株）を設立
米国に炭素繊維工場およびその運営会社Teijin Carbon Fibers Inc.を新設
タイのTeijin Corporation (Thailand) Limitedにコンパウンド工場と開発技術センターを設立
東邦テナックス（株）を帝人（株）に統合
発酵性食物繊維「イヌリア」の販売を開始
ニュートラシューティカル製品の販売会社であるNOMON（株）を設立
航空・宇宙用途向けに高耐熱熱硬化プリプレグを製造・販売する米国のRenegade Materials Corporationを買収
チェコの自動車向け複合材料部品メーカーであるベネット・オートモーティブ社を買収
日本およびインドネシアでポリエステルフィルム事業を展開する、帝人フィルムソリューション株式会社ならびにP.T. Indonesia Teijin Film Solutionsを、東洋紡株式会社に譲渡
帝人在宅医療（株）の社名を帝人ヘルスケア（株）に変更
訪問看護事業の本格展開に向けて帝人訪問看護ステーション（株）を設立
帝人ファーマ（株）がA型ボツリヌス毒素製剤の販売を開始
Continental Structural Plastics Holdings Corporationが米国に先端技術の開発拠点を開設
設備投資を対象としてインターナルカーボンプライシング制度を導入
再生医療事業を展開する（株）ジャパン・ティッシュエンジニアリングを買収
海外の自動車向け複合成形材料事業を統合し「テイジン・オートモーティブ・テクノロジーズ」として展開、欧州で一貫供給体制を確立
SBT（Science Based Targets）の認定を取得
社史「人と化学と100年」が「優秀会社史賞」を受賞
ポリエステルのケミカルリサイクル技術のライセンスを目的とした合弁事業会社（株式会社 RePEaT）の設立
バイオマスポリカーボネート樹脂の生産・販売を開始
骨粗鬆症治療剤「オスタバロ皮下注カートリッジ 1.5mg」の販売を開始
再生医療CDMO事業展開・拡大に向け、帝人リジェネット（株）設立
心・血管修復パッチ「シンフォリウム」が製造販売承認を取得
環境配慮型原料を用いた炭素繊維の生産・販売を開始
アクセリード株式会社と、創薬研究支援サービスに関する合弁会社「Axcelead TWP」を設立
大株主の状況
（データ取得日 202506）
