京都西陣において生糸問屋として創業。
人絹工業の勃興と共に人絹糸の取扱いを開始。
人絹糸生産量の30%を取扱い人絹糸業界の大手糸商となる。
資本金500万円をもって蝶理株式会社を設立。
本社を大阪市東区(現中央区)に移転。
東洋レーヨン株式会社(現東レ株式会社)と共同で、ウーリーナイロンの一手販売を開始。
合繊業界における主導的地位の基礎を確立。
合成樹脂、化学品の取扱い並びに各種機械及び諸物資の取扱いを開始。
海外法人「蝶理ニューヨーク」(現「蝶理アメリカ」)を設立し輸出入の拠点とする。
大阪証券取引所において株式上場。
東京証券取引所において株式上場。中国より友好商社の指定を受け、以後日中貿易のパイオニアとなる。
海外法人「蝶理ドイツ」(現「蝶理ヨーロッパ」)をデュッセルドルフに設立
ロシア、モスクワに駐在員事務所を設置。
海外法人「蝶理シンガポール」を設立。
海外法人「タイ蝶理」をバンコクに設立。
オイルショック後の不況と、不動産への過剰投資のため、主力仕入先と主力銀行の支援を受けて、徹底した経営の効率化・減量化を実施。
チリ、サンティアゴに駐在員事務所を設置。
中国、北京に駐在員事務所を設置。
東京支社を東京本社と改称、東西両本社制とする。
時価発行増資により資本金91億4,840万円となる。
海外法人「蝶理マレーシア」をクアラルンプールに設立。
中国、青島に駐在員事務所を設置。
中国初の現地法人「蝶理(上海)有限公司」を設立。
ベトナム、ホーチミンに駐在員事務所を設置。
海外法人「蝶理インドネシア」をジャカルタに設立。
中期経営計画「EPOC21」を策定。第三者割当増資により資本金154億2,650万円とする。
中期経営計画「CC-21」を策定。第三者割当増資により資本金190億6,550万円となる。
執行役員制を導入。
海外法人「蝶理中東」をドバイに設立。
合成樹脂事業部門を分社化。
中期経営計画「新生経営計画」を策定。資本金は、15億円に減資した後、優先株式発行による第三者割当増資により65億円となる。
中期経営計画「躍進2006」を策定。
海外法人「蝶理(天津)有限公司」「蝶理(大連)貿易有限公司」を設立。
東レ株式会社が公開買付にて旭化成株式会社より当社株式を取得したことにより、東レ株式会社の連結子会社となる。
海外法人「蝶理(中国)商業有限公司」を上海に設立。
中期経営計画「躍進2008」を策定。
新CIを決定。
設立60周年。
中期経営計画「躍進2010」を策定。
17年半ぶりに復配を実現。
ダッカ(バングラデシュ)に駐在員事務所を設置。
マニラ(フィリピン)に駐在員事務所を設置。
創業150年。
中期経営計画「躍進2013」を策定。
海外法人「蝶理コリア」をソウルに設立。
シンガポールの化学品商社「MEGACHEM LIMITED」へ出資。
化学品専門商社「ピイ・ティ・アイ・ジャパン株式会社(現 蝶理GLEX株式会社)」を子会社化。
カンボジアに駐在員事務所を設置。
中期経営計画「躍進2016」を策定。
東京本社を品川に移転。
海外法人「蝶理インド」をムンバイに設立。
化学品専門商社「ミヤコ化学株式会社」を子会社化。
海外法人「蝶理ベトナム」をホーチミンに設立。
監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に変更。
蝶理マシナリー(株)を設立。
中期経営計画「Chori Innovation Plan 2019」を策定。
海外法人「蝶理メキシコ」をメキシコシティに設立。
リマ(ペルー)に駐在員事務所を設置。
内装資材・梱包資材販売「株式会社アサダユウ」を子会社化。
化学品専門商社「株式会社小桜商会」を子会社化。
海外法人「台湾蝶理商業股份有限公司」を台北に設置。
設立70周年。
海外法人「蝶理(大連)商貿進出口有限公司」を設立。
中期経営計画「Chori Innovation Plan 2022」を策定。
繊維関連商品の製造販売「株式会社スミテックス・インターナショナル(現 株式会社STX)」を子会社化。
全社業務変革プロジェクト開始。
中期経営計画「Chori Innovation Plan 2025」を策定。